空の便での帰省は、
今年の夏が最後になる人も
少なくないのではないか。
日本航空と全日本空輸が
10月以降、国内と国際線
合わせて30路線を縮小する
ことを決めた。
直接の理由は燃料代の高騰だ。
ジェット燃料価格は
昨年平均より7割以上高い。
日航の今年度の燃料代は
前年度より1200億円近く
増える見通しだ。
これでは不採算路線の縮小も
やむを得まい。
今回の路線縮小を、
効率的な航空網を作り直す
きっかけにすべきだ。
廃止・減便される30路線
のうち18路線が、国際拠点空港
である関西、中部国際空港の
発着便だ。
航空網の中核となる拠点空港の
路線も、もはや聖域ではない
ということだろう。
関西空港の収益悪化は、
近隣の伊丹、神戸空港との
棲み分けが進まないことも
大きな要因だ。
ほとんどの空港が赤字なのに、
来年以降、さらに静岡、
茨城両県にも空港ができる。
存続のあてのない路線誘致に
すがることは、もう許されまい。
讀賣新聞(8/13)社説から抜粋
約40年前には、
交通機関としての航空機は
わが国には向かないという
議論がありました。
巡航よりも上昇する方が
消費する燃料の量が多いことから、
長い距離を飛行した方が、
距離単位での燃料消費量は
少なくなります。
狭隘な国土には深夜便が向かない
ために航空機の稼働率が低くなる
のも不利な条件でしょう。
あれば便利という贅沢がもう
許されない時代になったのかも
知れません。




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