曲がりがちになる腰を伸す努力は万病に効く特効薬

‘20年5月31日（日）

内臓はそれぞれが期待された
機能をはたすために
必要なスペースを与えられる
必要があるのだろう。

試みに、日常生活での
腰の曲がりを矯正するために
四つ足の動物のように
背骨に内蔵の重みをかけて
姿勢の矯正はできないかと
考えた。

具体的には、ビニール製で
2個のボールをくっつけた
ような鉄アレイの形をした
健康用具を腰椎の下に
あてがい、2個のボールが
背骨を挟むように置いて
30分ほど寝具で寝ている。
うつ伏せの四つ足動物とは
逆の仰向けである。

医学的に内臓の働きがどう
なったかではなく、現象面で
何がどう変わったかを挙げる
だけの資格なら医師でなくても
あるだろう。
�@尿が溜まっても以前よりは
　我慢でき、
　排尿のときの勢いがよく
　なったたうえ、
　頻尿も収まって、夜トイレに
　起きなくなった
�A食べたものが逆流しなく
　なった
�B下肢の血行が改善された
　ようで、寝ていて足がつる
　ことがなくなり、
　水虫やかかとの角質の
　ひび割れもなくなり、
　むくみによる靴下のゴムの
　跡もすぐに消える

さらに、�@に付言すれば、
前立腺がんの懸念を示す
PSAの値（泌尿器科）も
改善しているような気がする。

体力がついてきているので、
糖尿病の尺度となる
ＨbA1ｃの値（内科）も
下がっているような気がする。

耳鼻科で慢性蓄膿症の治療を
しているが、ベッドで薬の
吸引をするとき、
これまで首が枕から浮いていた
ものが、今は枕についている。

これまで単に呼吸をしている
たけだったものが、
必要なだけ、酸素を取り込もう
とする呼吸に変わったような
気がする。これまでは、
マスクをしていると、息苦しく
感じたが、今は、しっかり
空気を吸おうという呼吸を
自然にしているように思う。

密を避ける新しい日常に馴れた頃、コロナとの縁が切れる

‘20年5月31日（日）

緊急事態宣言の解除を受け、
再開したショッピングモールへ
行ってみた。
検温器に出迎えられ進むと、
空気を循環させるファンが
音を立てている。
カートごと入れる大型の
エレベーターの床は「田」の字に
テープがはられ、
飲食スペースでは机や椅子が
間引かれていた
▼驚いたのはトイレだ。
便器や手洗いの台までひとつ
置きに半透明なシートに
覆われ、使えなくなっている。
思わず「ここまでやるか」と
声が出た。
密を避ける策が張り巡らされ、
ウイルスと共生せざるを得ない
「新しい日常」の一場面に身を
置いた気がした。
第2波への警戒も解けず、
こんな風景が長く続く可能性も
ある
▼思えば何カ月か前まで、
私たちの日々は仕事も
プライベートも「密」が常態に
近かった。
満員の電車で出勤し、
オフィスで顔を突き合わせて、
居酒屋で発散する。
休日のスポーツ観戦や
コンサートも隣と肩が触れる
ようだった。
そんな毎日を取り戻すことが、
未知の病原体に打ち勝った
という進歩の証しとなるの
だろうか
▼それとも、密になる以上に
効率的で活気やにぎわいを生む
仕組みが、テクノロジーを
背景に編み出されてくるのか。
なかなか想像が及ばない。
大きな建物に多彩なテナントで
集客するこの種のモールも
変化を迫られるかも……。
そんなことを考えつつ田の字の
一隅にまた収まり、夕日を浴びる
空母のごとき威容を後にした。
（春秋 日本経済新聞5/30）

世界の新型コロナウイルスとの闘いはいつまで続くのか

‘20年5月30日（土）

トランプ米大統領は27日、
米国の新型コロナウイルス
感染死者が10万人を突破した
ことについて沈黙を守った。

米メディアは27日、
初の死者から4カ月
もたたずに10万人を
超えたと大々的に報じた。
だがトランプ氏は
南部フロリダ州への
日帰り訪問の際、
報道陣に姿を見せても
コメントはしなかった。
得意げに株価や支持率を
ひけらかすのとは対照的で
「数字にこだわるのに
　死者10万人は無視」
（ワシントン・ポスト紙）と
やゆされた。

代わりにツイッターには
「だめな極左メディアと
　『何もしない民主党』が、
　対応が遅れたと言いふらして
　いるが違う。とても早かった」
と投稿した。
【ワシントン共同】 (共同通信社5/28 19:19)

〇中南米各国
米ジョンズ・ホプキンス
大学の集計で
日本時間28日朝、米国の
感染死者が10万人を
超えた。感染者は170万人。
米国ではこのところ
感染拡大のペースがやや
落ち着いてきているが、
経済・社会活動の再開に
よって再び感染が拡大して
いる地域もあり、
ウイルスとの闘いの終わりが
見えない状態だ。
一方、5月1日時点では
8万5000人だったブラジルの
感染者が5倍以上の約44万人
まで増加。ペルー、チリ、
メキシコなど中南米各国での
感染拡大が顕著となっている。
（JAPAN DATA5.29）

〇コロナ対策「日本モデル」
新型コロナの緊急事態宣言が
解除された。
かつて海外メディアは
「日本の新型コロナ対策は
　生ぬるい」とか
「このままでは東京は
　ニューヨークのような
　地獄になる」などと
安倍政権を批判していたが、
このニュースでは論調が
一転している。

日本の死亡率はなぜ
イギリスの1/100なのか

イギリスのフィナンシャル・
タイムズ（FT）は
「安倍首相は
　日本モデルでコロナを
　撃退したと勝利宣言した」
と日本の成果を称えた。

アメリカの死者は9万2000人、
イギリスの死者は3万7000人
だが、日本は830人。
人口比でみると、イギリスの
死亡率は日本の100倍以上で
ある。BBCは
「ロックダウンを実施する
　法的強制力が政府にない中、
　日本が新型ウイルスの
　感染拡大を抑制できた
　ことについて、
　多くの感染症の専門家は
　不思議がっている」と論評した。
ウォール・ストリート・ジャーナル
（WSJ）はこうコメントした。

日本の感染・死亡率の低さを
どの程度、政府の功績と認める
べきかは議論の余地がある。
政府当局者は、
マスク着用の高まりと定期的な
手洗いなどの良好な個人衛生が
中心的な役割を果たした
可能性があると述べた。
日本の8つの大学の医学研究者の
グループは、
西洋人と比較した日本人や
他のアジア人の遺伝的な違いが
東アジアとヨーロッパの違いを
説明するのに役立つかどうか
調べている。

この大きな死亡率の差は、
政策の違いだけでは説明でき
ない。
日本の自粛は法的拘束力が
なく、西欧のロックダウンより
はるかにゆるやかだった。
WSJは遺伝的要因を示唆して
いるが、
これはどうだろうか。

遺伝でも獲得免疫でもない
「ファクターX」

「イギリス系白人」を基準に
すると、アジア系の死亡率は
やや高い。
中国系
（遺伝的には
　日本人とほぼ同じ）の
死亡率は白人の半分ぐらいだが、
これだけで100倍の差は説明
できない。
黒人の死亡率が高い原因には
所得の影響もあるので、
遺伝的な要因だけで
日本の成功を説明することは
できない。
では海外にいる日本人の死亡率は
どうだろうか。
外務省の発表によると、
海外に滞在している
日本国籍の人のうち、93人が
新型コロナに感染し、
うち7人が死亡した。

これがすべてだとすると、
在外邦人は約140万人なので、
死亡率は20万人に1人で、
日本国内の15万人に1人という
死亡率とほぼ同じだ。
つまり日本人の死亡率の低さは
日本生まれではなく
日本育ちだという要因がある
ものと思われる。
よくいわれるのが、
他の種類のコロナウイルスに
対して
日本人がすでにもっていた
抗体の交差反応
（遺伝子配列の近いウイルスに
　対する免疫反応）ではないか
という説だ。
これは2009年の新型インフル
エンザの感染が日本で少なかった
原因とされるが、
具体的にどういう抗体かは
わからない。
もう1つは、東アジアには
昔から中国系コロナウイルスが
入っていたため、抗体の中に
それに対する免疫があり、
その免疫記憶が機能したのでは
ないかという説だ。
これは児玉龍彦氏らのグループが
発表したものだ。

もし日本に感染で抗体を
獲得した人が多いとすれば、
その原因は獲得免疫だという
ことになるが、
これは児玉氏のグループが
行った抗体検査で否定されて
いる。
500検体のうち陽性は3人。
抗体陽性率は0.6％である。

消去法で考えると、
遺伝でもなく獲得免疫でも
ない未知の要因がきいたと
推定するしかない。
これが山中伸弥氏のいう
ファクターXである。

予防接種をやめた先進国の
感染率が高い

最後に残るのが、BCG接種で
自然免疫
（呼吸器疾患に対する
　非特異的な免疫）が活性化
されたためではないかという
説だ。
国別にみたBCG接種率と新型
コロナ死亡率には強い相関があり、
肯定的な論文（査読前）が
全世界で20本以上出ている。
ただ因果関係はわからないので、
オーストラリアやオランダなどで
BCGの臨床試験が始まっている。
今のところこれがもっとも有力な
仮説だが、他の要因も寄与して
いる可能性がある。
100倍の差は、1つの要因では
説明できない。

結核感染率と新型コロナ感染率の
逆相関も強い。これは検査が少ない
という原因も考えられるが、
結核に感染した人は呼吸器疾患に
対する自然免疫が強化されたため
と考えることもできる。
西欧と北米以外の多くの国では
死亡率は低い
（10万人に1人以下）ので、
これはむしろ西欧圏に特有の
脆弱性と考えたほうがいい。
これは常識とは逆である。

今までの感染症は公衆衛生の遅れて
いる発展途上国で多く、今回も
WHO（世界保健機関）はアフリカの
被害が増えることを警告しているが、
大陸別ではアフリカの死亡率が
もっとも低い。これは
結核やマラリアなど、もっと深刻な
感染症で自然免疫が高まっている
ためと考えられる。
他方コロナ死亡率の高い国の共通点は、
公衆衛生が整備されて予防接種の
義務化をやめたということである。
従来の公衆衛生では、病原菌や
寄生虫を駆逐して環境を清潔にする
ことが目的だったので、病原菌が
いなくなると予防接種は必要なく
なる。

医療が発達して
病気が薬で治療できるようになると
「反ワクチン派」が増え、
予防接種を個人の選択にゆだねる
ようになる。
こういうリベラルな民主国家に、
新型コロナの被害は集中している
のだ。
それに対して途上国では公衆衛生も
治療も不十分なので、政府が一律に
予防接種することが安上がりだ。
日本は先進国の中では例外的に
途上国型の医療制度を維持している。
国民皆保険という制度は、世界にも
ほとんどない。

このような制度的要因も含めた
「ファクターX」を解明することは
重要だ。それは
今年の秋にも予想される
「第2波」に備える対策として必要な
だけでなく、
「意図せざる成功」の原因を世界に
伝えることは日本の使命である。
（池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長）
　(JBpress5/29 08:00)

参考
査読
研究者仲間や同分野の専門家による
評価や検証のこと（Wikipedia）。

他人の悪口や批評は面白い、ましてや匿名でとなれば･･･

‘20年5月29日（金）

清少納言は自分のゴシップ好きを
あっけらかんと枕草子に書いた。
「人のうわさをすると怒る人が
　いるのは、わけが分からない。
　……わが身を差し置いて言う
　他人の悪口や批評ほど言いたい
　ものは他にあろうか」
▲ただ本人の耳に入って
恨まれるのは面白くないという
から、まあ勝手な話である。
後の世には、わが身を差し置いて
匿名で他人に悪口の矢を浴びせ
られる仕掛けができる。
そう聞いたら、平安の才女は
その恐ろしさに気づいたろうか
▲先日急死した
女子プロレスラーの
木村花（きむら・はな）さんが
ネットで中傷されていた問題が
波紋を広げている。
会員制交流サイト（SNS）の
事業者団体は緊急声明を出し、
侮辱を意図した投稿者には
サービス利用停止措置を取る
などと表明した
▲出演したテレビ番組での発言に
ついて「SNSいじめ」
「SNSリンチ」ともいわれる
激しいバッシングを受けていた
木村さんだった。
その痛ましさに、ネットでの
誹謗中傷の規制強化を求める声が
にわかに高まったのも無理はない
▲さっそく国会では与野党が
中傷対策のルール化の検討を始め、
総務相は発信者の情報開示を
めぐる制度改正に言及した。
ただ匿名発言も含め、事は表現の
自由にかかわる。
ここは諸外国の例もふまえた
周到な論議を省いてはなるまい
▲
「呪（のろ）いはヒヨコのように
　ねぐらに戻る」とは
英語のことわざだ。
他人を呪う言葉は自分に返ってくる
との意味で、ヒヨコのたとえに
意表を突かれる。
SNSで呪いの言葉を発する前に
思い出してほしい。
（余録 毎日新聞5/28 2/05）

人を呪わば穴二つ、という
ことわざもある。

人を恨んで、その人を不幸に
陥れようとすれば、
自分もまた、不幸な目に遭う
ということ。
＜人を呪わば、身を呪う＞とも
いう。
（新国語研究会編 ことわざ辞典 緑樹出版）

〇SNSは大統領の道具？
米ホワイトハウスのマケナニー
大統領報道官は27日、
トランプ大統領が28日にも
インターネット交流サイト
（SNS）に関連した大統領令に
署名すると明らかにした。
詳細には触れなかったが、
ツイッター社がトランプ氏の
投稿の事実関係に疑いがある
として利用者に注意喚起した
ことを受けた対抗措置とみられる。

トランプ氏は27日、SNSに対し、
サイト「閉鎖」を含む対応を
辞さない考えを示した。
「共和党は、SNSが保守派の声を
　完全に封じようとしていると
　感じている」と指摘し、
「そうなる前に強力に
　規制するか閉鎖する」と警告
した。

真偽不明の情報の拡散に神経を
とがらせるSNSと、
「言論弾圧」だとしてこれに
反発するトランプ氏の
対立がエスカレートしている。

トランプ氏は先に、
カリフォルニア州の
郵便投票導入の動きを
「不正がはびこる」などと非難。
ツイッター社が注意喚起の警告を
発すると、27日の投稿で
「彼らは2016年も
（民主党を勝たせようとして）
　失敗した。さらに洗練した
　取り組みを許してはならない」と
応酬した。　
【ワシントン時事】(時事通信社5/28 10:01)

参考
木村花事件の波紋
高市早苗総務大臣は
5月26日の記者会見の中で
木村が誹謗中傷を受けていた
ことに対して
「匿名で人を中傷する行為は
　人として、ひきょうで
　許し難い」と発言したうえで、
匿名発信者の特定を容易にする
などの制度改正を含めた対応を
スピード感を持って実施する
意向を示した。また同日、
LINEやTwitterなどのSNS
事業者でつくる
ソーシャルメディア利用環境
整備機構は緊急の声明を発表し、
SNS上での嫌がらせや
名誉毀損などを禁止事項として
利用規約に明記し、こうした
行為を把握した場合、
利用停止などの措置を徹底する
とした。
法律に基づき情報を開示する
よう求められた場合、
適切な範囲で必要な情報を
提供する。
機構は特別委員会を設立して、
さらに対策を検討するとしている。
（Wikipedia）

米中の首脳は自分の利益と世界の利益を気軽に天秤にかける

‘20年5月28日（木）

新型コロナウイルスへの
初期対応が正しかったのか
どうかを検証することは大切
だろう。
しかし、感染拡大が続く今、
世界保健機関（WHO）に
求められているのは感染対策の
道筋を示すことだったはずだ。

対策が置き去りになった背景に、
米国と中国による覇権争いが
ある。感染抑止に成果を上げた
台湾も加え、世界が一丸となって
ウイルスと闘うことが必要だ。

WHOの総会が感染拡大後、
テレビ会議方式で初めて開かれ、
テドロス事務局長に
ウイルスへの対応で独立した
検証を求める決議案を採択した。
決議案は日本や欧州連合（EU）
などが提出し中国も共同提案に
加わったが、米国は参加しな
かった。

最初に感染が拡大した中国の
初動対応や情報公開に対して、
国際社会から疑念を持たれている。
検証の開始時期や手法に不透明な
点は残るが、実施が決まった
ことは評価できる。
WHOの対応が適切だったかや、
ウイルスの発生源、人への感染
経路の解明などを進めてほしい。

一方で米中の対立が改めて鮮明になり、
肝心のウイルス対策は方向性を
打ち出すことができなかった。

米国のトランプ大統領は演説を
断り、テドロス事務局長に
宛てた書簡を公開。30日以内に
中国偏向を改善しなければ
資金拠出を停止し、脱退も
検討すると通告した。

脅しともとれる言動は、11月に
控える大統領選を見据えた
国内向けのアピールとの見方が
強い。
政府への不満が強い感染防止
対策の遅れをWHOや中国に
転嫁するもので、とても大国の
取る態度とは言えない。

中国は習近平主席が演説し、
WHOへの20億�j（約2100億円）の
拠出を表明。
開発したワクチンは世界に供給
すると強調した。
国際社会の疑念を払拭したいとの
意図も感じられるが、
発言通りの行動を望みたい。

ただ、台湾を総会から排除した
のは容認できない。
WHO非加盟の台湾は感染者数、
死者数とも低い水準に
封じ込めた。
「成功経験を共有したい」と
総会へのオブザーバー参加を
望んでいた。

日米などが参加を求める提案を
したが、「一つの中国」を
主張する中国の強硬な反対で
棚上げになった。

台湾は2003年に流行が始まった
重症急性呼吸器症候群（SARS）を
教訓に、入域制限を迅速に
打ち出したことが奏功したと
される。
この知見を世界の感染対策に
生かさない手はない。

米中首脳は自らの権力維持や
国益だけを追求する姿勢が目立つ。
新型コロナは南米やアフリカなど
衛生状態の悪い地域の感染拡大や、
先進国での第２波、第３波到来が
懸念されている。
もとよりウイルスに国境などない。
政治的思惑は置き、世界の命と
健康のために尽力するべきだ。
(社説 河北新報ONLINE NEWS5/27)